コンサルタント会社が共同で実施した調査によると、世帯収入1500万円以上の富裕層では、金融危機によって暮らし
向きが苦しくなった人の割合は2割程度にとどまり、98％が高価格商品／サービスへの支出を増やす意向があるという。
金融危機後の暮らし向きの変化を尋ねたところ、「苦しくなった」という回答は約21％。「どちらともいえない」が約72％、
「楽になった」が6％だった。
暮らし向きが楽になったという層はほかの層に比べ男性が多く、年齢は30歳代が中心で、職業は非上場企業の経営者
や専門職者（弁護士、公認会計士など）が多い。資産の構成は現金／預金を中心とした「金融資産」の比率が平均53％
とほかの層より高く、「不動産」は同34％でほかの層より低い。堅実な資産ポートフォリオが功を奏し、金融危機による
影響が少ないと、三菱UFJリサーチ＆コンサルティングなどは推測している。
また暮らし向きの変化にかかわらず、富裕層の9割以上は高価格商品／サービスへの支出に積極的だった。特に「旅行
／レジャー／スポーツ」への支出を増やす意向がある人は67％、「食事／健康／美容」は同52％。暮らし向きが楽にな
った層では、ほかの層に比べ「時計」（46％）、「衣服」（33％）、「ボランティア活動／寄付活動」（29％）への支出を増や
意向が目立った。
今後1年間に購入を検討している最も高額な商品／サービスの価格が1000万円以上で、過去1年間に購入した最高額
の商品／サービスの価格を上回るという、高額消費に積極的な層（サバイバルリッチ）は、富裕層の約14％を占めた。職
業をみると「非上場企業の経営者（創業者）」の比率が約23％と富裕層全体より高く、女性の割合は約17％と比較的多
い。年齢層は35-44歳が中心で、54％を占めた。
調査は2月25日―3月24日の期間、ナイルスコミュニケーションズが発行する富裕層向け月刊誌の購読者やWebサイト
の会員7311人を対象に実施した。有効回答数は349。
記事：三菱UFJリサーチ＆コンサルティングとナイルスコミュニケーションズ

注記： 2007 年に利用可能となった追加的な国別データがあるため、過去のデータの一部は修正表示されている。
図表の「Others（その他）」は以下の9 市場で構成される：カザフスタン、マレーシア、ミャンマー、ニュージーランド、フィリ
ピン、スリランカ、タイ、ベトナム。（表の数値は四捨五入）
記事： 2007 年のキャップジェミニ・ロレンツ・カーブ分析 【アジア太平洋地域ウェルス・レポート(APWR)2007年版】